ウェルビーイング プロジェクト

ウェルビーイングの取り組みを推進して豊かな社会を創造する

1947年に採択されたWHO憲章にて「健康」の定義の中でwell-beingという言葉が採用されました。
1980年代以降、米国の心理学者であるエド・ディーナーらによって「幸福度」「主観的ウェルビーイング」を測定する研究が始まり、以降、「ウェルビーイング」の定義づけとその達成に向け、何を指標においていくのかについての様々な研究、議論や実践が続いています。
また、ダボス会議・会長のクラウス・シュワブ氏は「グレート・リセット」を提唱し、経済システムや社会秩序を見直して刷新するべきだと指摘しています。今日では持続可能性や不平等の改善を目指す際に、既存の仕組みからなる社会構造自体を見直すことが求められているのです。


 

医学的ウェルビーイング

心身ともに病気ではない状態のこと。健康診断などの数値的な測定や、メンタルヘルスについて質問表によるチェックなどで測るもので、これまで長い間研究がなされ、私たちの意識や暮らしの中にも浸透しています。


快楽的ウェルビーイング

一方、医学的な側面だけでは測れない、「個人が幸福や生活への満足度をどう捉えているか」についてを、前述の「主観的ウェルビーイング」で測っていきます。エド・ディーナー氏が開発した「人生満足度尺度」では、以下の5つの質問について「まったく当てはまらない」から「非常に当てはまる」まで、1点〜7点の点数を「自己報告」させることで、個人の満足度を測ります。

国連が2012年以降、「国際幸福デー」に毎年発表している「世界幸福度調査」の設問においても、主観的ウェルビーイングとして「生活評価」と「ポジティブ感情」「ネガティブ感情」が尺度として用いられています。


持続的ウェルビーイング

近年「ウェルビーイング」と言われる際にメインとなるのが、この持続的ウェルビーイングです。

各人が、その心身の「潜在能力」を発揮したり「人生の意義を発見」すること、「自己決定権」を持っていることなど、持続的・包括的な豊かさをとらえる指標です。その状態は、「フラリッシング(flourishing)=開花」と表現され、日本語では「持続的幸福感」「いきいきとした状態」と訳されることもあります。


ポジティブ心理学の提唱者であるマーティン・セリングマン氏は2011年に発表したPERMA理論で、以下の5つを指標としています:

・P : Positive Emotion(ポジティブな感情)

・E : Engagement(エンゲージメント、没頭)

・R : Relationships(ポジティブな関係性、人間関係)

・M : Meaning and Purpose(人生の意味や目的)

・A : Accomplishment(達成感)

これら1〜3の考え方をベースにして組み合わせながら、人々が一生を過ごしていく中で、肉体的・精神的・社会的に「いきいきとした状態」が続いていくことを目指す、そのための指標づくりや測定、また改善や実現に向けた取り組みが、世界的に行われるようになってきているのです。

特に健康分野において創刊から50年以上の歴史を持つメディアや1980年頃から次々に立ち上げたイベント、コミュニティを活用して、啓発活動を行い、社会全体へと取り組みを広めていくことを目指しています。


アーカイブ配信中【配信期間:2月10日~4月30日】 ※2025年1月17日開催

未病イノベーション⇒人や自然との繫がりの実体験⇒ウェルビーイングを考察!

神奈川県 政策局いのち・未来戦略本部室 未病産業担当部 牧野 義之 氏
ISO「ウェルビーイングに関するガイドライン」の紹介

(国研)産業技術総合研究所 
研究戦略企画部 次長 連携推進企画室 室長   
情報・人間工学領域 副領域長 佐藤 洋 氏

ウェルビーイングを起点としたISOのビジネス活用(パネルディスカッション)

パネラー:

(一社)社会的健康戦略研究所 代表理事   浅野 健一郎 氏
(国研)産業技術総合研究所 研究戦略企画部 次長   佐藤 洋 氏
(学)神奈川大学 経営学部 准教授    中見  真也 氏
(一財) 日本規格協会  システム系・国際規格開発ユニット 主席専門職  水野  由紀子 氏

モデレーター:

mHealth Watch 編集長/Health Biz Watch オーサー  渡辺 武友 氏

製薬企業が提供するウェルビーングとXaaS=サービタイゼーションとの関係性

トランサージュ(株)
代表取締役 瀧口 慎太郎 氏

Well-being推定モデルの共同開発で企業と健保組合のコラボヘルスを強化

~有志社員1,300名と京都大学の合作で~

IQVIAジャパン バイスプレジデント 松井 信智 氏



 

 

後援団体(2025年1月17日開催のカンファレンス)

 

協賛メディア(2025年1月17日開催のカンファレンス)

   

 



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